私たちの日常生活では、電車の中で、怪我をしている人や妊娠中の女性が座れずにいたり、道端で小さな子どもが1人で泣いていたりなど、誰かが助けを必要としている場面に出くわすことがあります。その時、一人であれば即座に行動を起こす人でも、大勢の人がいる場合には「他の誰かが助けるだろう」と考え、行動を起こさないまま過ぎ去る光景を目にすることも少なくありません。このような現象を傍観者効果（Bystander Effect）と言います。

Latanéらは、傍観者効果を、「緊急事態や助けが必要な状況において、他者がその場にいることで個人の責任感が分散され、結果的に援助行動を取る可能性が低下する現象」と定義しています[1]。傍観者効果は、緊急事態の対応のみならず、職場でのいじめやハラスメントなどにも存在し、従業員の心理的健康や組織全体の生産性に深刻な影響を及ぼします。多くの場合、いじめが進行していく中で、直接関与していない「傍観者」の行動が決定的な役割を果たすことがあります。傍観者は、いじめの進行を助長する存在にも、問題解決の鍵にもなり得ます。本コラムでは、この傍観者効果の歴史やメカニズムについて紹介した後、職場での傍観者効果の影響に着目し、そしてどのようにこの現象を克服していくべきかについて考えます。

歴史的背景：キティ・ジェノヴィーズ事件

傍観者効果を象徴する最も有名な事件として、「キティ・ジェノヴィーズ事件」が挙げられます[2]。1964年、3月13日、アメリカ・ニューヨーク市クイーンズ区で発生したキティ・ジェノヴィーズ事件は、社会心理学や犯罪学の分野で重要な議論を引き起こした悲劇的な事件です。この事件では、28歳のキャサリン・スーザン・ジェノヴィーズ（通称キティ）が、自宅近くで残忍な襲撃を受け、最終的に命を落としました。この事件の中で特に注目されたのは、周囲の目撃者の無関与な態度でした。

彼女は、深夜、自宅アパートに戻る途中、ウィンストン・モーズリーという男に襲われました。ジェノヴィーズの悲鳴は近隣住民に聞こえ、一部の住民は窓を開けたり明かりをつけたりしましたが、誰も積極的に介入することはありませんでした。一人の住民が声を上げたことで犯人は一旦逃走しましたが、再び彼女を見つけて襲撃を続け、最終的に致命傷を与えました。

事件後、「38人の住民が目撃したが誰も助けに行かなかった」と報じられ、衝撃を与えました。後の研究ではこの数字が誇張されていた可能性も指摘されていますが、この事件は人々が他者の危機に直面しても行動を起こさない理由を探る契機となりました。

心理学者たちはこの現象を「傍観者効果」と名付けました。特に、自分以外の誰かが行動するだろうと考える責任の分散や、他人が行動しないため状況を深刻でないと誤認する集団的無知、そして恐怖心や利己的動機が影響するとされています。

キティ・ジェノヴィーズ事件は、現代社会における個人の責任や集団の心理について深い考察を促す重要な事例です。「なぜ助けに行かなかったのか」という疑問の背後には、個々人の性格だけでなく、社会的・心理的な要因が複雑に絡み合っています。この事件は、私たちが緊急時にどのように行動すべきか、そして周囲の人々の安全に対してどのような責任を負うべきかを考えるきっかけを与えてくれます。

この事件は、911緊急通報システムの普及や傍観者効果の研究を進展させるための、きっかけの１つとなり、社会的・心理的に大きな影響を与えました。キティ・ジェノヴィーズ事件は、個人と社会全体の責任や道徳について深く考えさせられる象徴的な出来事です。

傍観者効果とは？

社会心理学者Darleyらは、キティ・ジェノヴィーズ事件を契機に、「なぜ傍観者が行動しないのか」という疑問を実験的に検証しました。Darleyらは、緊急時において、他者が多く存在する場合、個人が助ける責任を感じにくくなる現象を明らかにすることを目的に実験を行いました[3]。具体的には、大学生の参加者に対して、匿名で自分の個人的な問題について議論するという偽の設定で実験を行いました。その議論中、ある参加者がてんかん発作を起こしたかのように振る舞い、発作を起こしたふりをした人は、実験に参加している他の参加者たち（実験対象者）に助けを求めました。

参加者は、2人、3人、6人と議論グループの人数が条件によって異なり、例えば実験者に知らせるかなど、どのくらい迅速に助けを求める行動を取るか記録されました。その結果、2人グループの実験参加者は、6人グループの実験参加者に比べると助ける傾向が見られました。このことから、2人グループの実験参加者は「自分が唯一の助けを提供できる人」と感じやすく、6人グループの実験参加者は「他の誰かがすでに助けているだろう」と推測したことで、行動を遅らせた可能性が示唆されました。その他の研究からも、傍観者効果は「都市の冷淡さ」や「道徳の衰退」といった一般的な説明ではなく、他者の存在により責任が分散されることで個々人の行動意欲が減少すると考えられ、状況的要因によって引き起こされると報告されています​[4]。

この実験結果は、「傍観者効果」を証明し、特に現代社会における人々の無関心や責任感の希薄さを象徴する現象として広く知られるようになりました。

傍観者効果の原因

傍観者効果が生じる背後には、いくつかの心理的要因が存在します。ここでは代表的な原因を紹介します。

1. 責任の分散

人が多い場面では、誰かが助けるだろうという「責任の分散」が起こります。この現象は、周囲の人数が増えるほど顕著になります。自分ひとりでいるときにはすぐに行動を起こす人でも、周囲に他の人々たくさんいると「自分がやらなくても大丈夫だ」と考え、行動をためらうことがあります。

2. 状況の曖昧さ

人は周囲の行動を見て判断しようとします。この「同調行動」は、周囲の誰も行動を起こしていない場合、「これは緊急ではないのかもしれない」と考えさせてしまう原因となります。

3. 評価懸念

周囲の目を気にして、「間違った行動をとって恥をかくのではないか」という不安も、傍観者効果を強化する要因となります。例えば、急病人を助けようとした際に、応急手当の知識がないために誤った対応をしてしまい、周囲から悪く評価されることを恐れることが挙げられます。このような不安が、行動を起こすハードルをさらに高くします。

4. 報復への恐れ

たとえば、職場で上司が部下を大声で叱責し、人格否定的な発言を繰り返している場面を考えてみます。このような状況では、周囲に他の同僚がいても、傍観者として介入をためらうことがあります。その理由として、加害者である上司からの個人的な報復や職場内での立場悪化への懸念が挙げられます。また、Mulderらの研究によると、インターネットやSNSを通じて行われるネットいじめなどのような状況の曖昧さも、行動を控える一因とされています[5]。具体的には、「不適切な介入をしてしまうのではないか」という恐れや、組織文化の不備（介入を支持する明確なポリシーやサポート体制の欠如）が報復への恐れを増幅させます。こうした恐れを軽減するためには、職場での明確な支援体制や教育が必要です。​

5. 緊急性の認識不足

傍観者効果の要因の一つとして、緊急性の認識不足が挙げられます。この認識不足は、状況が曖昧である場合に特に顕著になります[6]。人々は、ある出来事が本当に援助を必要とする緊急の状況であるかどうかを判断するのが難しいと感じることが多く、これが援助行動を抑制する一因となります[7]。例えば、ネットいじめのケースを考えてみましょう。ある従業員が同僚を侮辱するメッセージをSNSで投稿したとします。しかし、その投稿が「冗談」として投稿されたものなのか、それとも「悪意を持った攻撃」であるのかは、傍観者にとって判断が難しいことが多いです。このような曖昧さは、「援助が必要でないかもしれない」「誤った判断をしたくない」といった心理的な不安を引き起こし、結果として行動の抑制につながります[8]。

職場での傍観者効果

傍観者効果は、職場でも頻繁に発生します。特にいじめやハラスメントの場面では、傍観者の行動が大きな影響を与えます。ある医療機関での調査によると、いじめを目撃した従業員の多くが、いじめを管理職に報告することに不安を感じていました。その理由として、「報復への恐れ」や「管理職の無関心」が挙げられました。この結果、傍観者たちは行動を控え、いじめが職場文化として定着してしまう状況を作り出していることが報告されています[9]​。

職場のいじめとは、特定の人に対して繰り返し行われる嫌がらせや攻撃的な行為のことで、これによって人間関係や働く環境が壊され、被害を受けた人が心や体に深刻な影響を受けることとされています[10]。例えば、無視されたり、仕事を不当に低く評価されたり、悪意のある言葉を繰り返し言われることが挙げられます。このいじめは、短期間の出来事ではなく、長期間にわたって続くのが特徴です。さらに具体的には、次のような行為が職場いじめに該当します。

• 言語的な攻撃：悪口や侮辱的な発言、嘲笑、または不適切な言い回しによる嫌がらせ。
• 業務妨害：意図的に必要な情報を与えない、重要な会議や連絡から意図的に外す、または被害者の業務を妨害する行為。
• 孤立化：特定の従業員を意図的に孤立させるため、他のメンバーに対して被害者と距離を置くよう指示する、または無視を促す行動。
• 過剰な監視や批判：仕事の進捗に過度に干渉し、不公平な評価や批判を繰り返す。
• 物理的な威圧：机を叩く、威圧的な態度を取るなどの身体的な接触や脅威を伴う行為。
• ネットいじめ：電子メール、チャット、SNSを使って、攻撃的なメッセージや誹謗中傷、名誉毀損の投稿などの嫌がらせを行う。

ある医療機関で行われた研究では、傍観者がいじめに遭遇した際に抱える心理的な負担が明らかにされています[11]。この研究では、いじめを目撃した医療従事者の多くが、行動を起こすことにためらいを感じていました。その理由としては、管理職への報告がいじめ解決に繋がらないという不信感や、職場全体での文化的な黙認が挙げられました。また、ネットいじめの場合、加害者が匿名性を利用するため、傍観者が介入しにくい状況が生まれます。匿名性が高いオンライン環境では、加害者が特定されにくく、傍観者が行動を起こすハードルがさらに高まること、このような状況では、傍観者が被害者と友人関係や同僚関係などの信頼関係が存在するかが介入の鍵となることが研究で示されています[12]​。

傍観者の行動は、いじめの進行に直接的な影響を与えます。たとえば、積極的に介入することでいじめが収束する可能性が高まる一方で、無関心な態度や行動を取ると、加害者に「黙認されている」というメッセージを送る結果となり、いじめがエスカレートする危険性を高めます[13]​。

また、傍観者効果は行動の抑制だけでなく、傍観者自身の心理的健康にも悪影響を及ぼします。いじめを目撃した人々は、不安感や罪悪感を抱える傾向があり、これが長期化すると燃え尽き症候群や職場への不満が増加し、最終的には離職に繋がることもあります​[14]。一方で、積極的に介入した傍観者は、被害者を助けた満足感や自己効力感を感じることができ、精神的健康にもプラスの影響を与える可能性があります。

傍観者効果を克服するための組織的アプローチ

職場におけるいじめやハラスメントを防止するには、傍観者効果を克服するための組織的な取り組みが欠かせません。この問題を解決するためには、傍観者自身の意識改革と、それを支援する職場環境の整備が必要です。以下に、具体的なアプローチを詳述します。

1. 積極的な支援の提供

傍観者が被害者を支持する行動をとることで、被害者が孤立することを防ぎます。孤立感が軽減されると、被害者は精神的なサポートを受けられる環境が整い、さらなるいじめの発生を防ぐ効果も期待されます。例えば、Mulderらの研究では、同僚からの積極的な支援がいじめの連鎖を断ち切る鍵となると指摘されています[15]。このような支援の文化を醸成するためには、組織全体で支え合う意識を高めることが重要です。

2. 個人の行動変容

傍観者効果を克服するには、緊急事態に対する責任感を醸成する必要があります。そのために応急手当や心肺蘇生法といった緊急対応スキルのトレーニングを職場で実施することが推奨されています。Vanらの研究では、こうしたトレーニングにより、緊急時の適切な対応力が高まることが示されています[16]。これにより、傍観者は「自分には関係がない」と考えるのではなく、行動する必要性を認識しやすくなります。

3. 報告とエスカレーションの促進

いじめやハラスメントを見聞きした場合に備え、管理職や人事部門に迅速に報告できるプロセスを整備することが重要です。特に、透明性のある報告制度を構築することで、被害者が適切かつ公正な対応を受けられるようになります。この際に言及される「透明性」とは、報告者のプライバシーや安全を守りつつ、報告から対応までの流れが明確で、報告者が安心して手続きを進められる状態を指します。Thompsonらの研究では、明確な報告ルートの整備が職場文化の信頼向上に寄与すること、職場全体の信頼感を高めることが期待されています[17]。

4. トレーニングの実施

職場全体でいじめやハラスメント対策に関するトレーニングを実施することで、傍観者が適切な行動をとれるようになります。Vanらの研究では、トレーニングを通じて傍観者の行動率が向上し、結果的にいじめの抑止力になることや、このような教育プログラムが傍観者の積極的な関与を促進するだけでなく、職場全体の文化改善にも寄与することが報告されています[18]。

5. 報復を防ぐ仕組みの導入

報復のリスクを低減するため、匿名での報告制度や被害者・傍観者を保護するポリシーを整備することが重要です。このような仕組みは、傍観者が安心して行動に移せる環境を提供します。また、Mulderらの研究では、意識啓発キャンペーンや教育プログラムを通じて、従業員が傍観者効果のメカニズムやその影響を理解することが、職場文化の改善につながるとされています[19]。

以上のように、傍観者効果は、責任の分散や状況の曖昧さなどが原因で行動が抑制される現象です。特に職場ではいじめやハラスメントの進行を助長し、心理的負担や生産性低下につながります。この克服には、支援体制の整備や教育プログラムの実施、報復を防ぐ仕組みが重要であり、傍観者自身が行動する意識を高めることが鍵となります​。

[1] Latané, B., & Darley, J. M. (1970). The unresponsive bystander: Why doesn’t he help? New York, NY: Appleton-Century Crofts.

[2] Darley, J. M., & Latané, B. (1968). Bystander intervention in emergencies: Diffusion of responsibility.Journal of Personality and Social Psychology, 8(4), 377–383.

[3] Darley, J. M., & Latané, B. (1968). Bystander intervention in emergencies: Diffusion of responsibility.Journal of Personality and Social Psychology, 8(4), 377–383. https://doi.org/10.1037/h0025589

[4] Fischer, P., Krueger, J. I., Greitemeyer, T., Vogrincic, C., Kastenmüller, A., Frey, D., Heene, M., Wicher, M., & Kainbacher, M. (2011). The bystander-effect: A meta-analytic review on bystander intervention in dangerous and non-dangerous emergencies. Psychological Bulletin, 137(4), 517-537. https://doi.org/10.1037/a0023304

[5] Mulder, R., Pouwelse, M., Lodewijkx, H., & Bolman, C. (2014). Workplace mobbing and bystanders’ helping behaviour towards victims: The role of gender, perceived responsibility and anticipated stigma by association. International Journal of Psychology, 49(4), 304–312. https://doi.org/10.1002/ijop.12018

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[11] Manga, J. P. A., Desrumaux, P., & N’dong Nguema, W. (2023). Workplace Bullying Seen from the Perspective of Bystanders: Effects on Engagement and Burnout, Mediating Role of Positive and Negative Affects. International Journal of Environmental Research and Public Health, 20 (19), 6821. https://doi.org/10.3390/ijerph20196821

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[17] Thompson, N. J., Carter, M., Crampton, P., Burford, B., Illing, J., & Morrow, G. (2020). Workplace bullying in healthcare: A qualitative analysis of bystander experiences. The Qualitative Report, 25 (11), 3993-4028. https://doi.org/10.46743/2160-3715/2020.3525

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執筆者

井上 真理子　株式会社ビジネスリサーチラボ　アソシエイトフェロー
大阪樟蔭女子大学心理学部心理学科卒業、富山大学大学院人間発達科学研究科 修士課程修了（教育学）、富山大学大学院医学薬学教育部 博士課程終了（医学）。主な研究分野は、認知心理学・発達心理学・公衆衛生学などである。心理学分野では、主に金銭報酬と遅延時間を用いて人の衝動性を測定する遅延価値割引課題から、人の衝動性を測定し、実行機能と様々な行動の関連について実験調査を行なっている。公衆衛生学分野では、子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）のビックデータを用いて、妊婦や子どもの健康に関わる要因について観察研究を行っている。公認心理師・臨床発達心理士・保育士の資格を持っており、スクールカウンセラーなど教育現場での活動に加え、得られたデータの論文化を行なっている。