株式会社ビジネスリサーチラボは、法政大学大学院の石山恒貴教授およびNPO法人クロスフィールズとの共同研究により、「社会配慮行動」に関するモデルを開発しました。

本モデルは、社会課題に対する個人の当事者意識と行動変容を促進する要因を明らかにしています。具体的には、「俯瞰」「危機感」「内発性」という3つの要素が、社会課題の自分事化を通じた行動発揮に重要な役割を果たすというモデルです。

「社会課題の自分事化を促進する３要素が理論モデルから明らかに」｜PR TIMES

株式会社ビジネスリサーチラボについて
企業人事・HR事業者をクライアントに、「アカデミックリサーチ」をコンセプトとした組織サーベイや人事データ分析を提供しています。

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